株式市場は一時の総悲観から脱却するように見えつつある一方、複数の大物経済人が将来を悲観的に見通しています。主だったところでイーロン・マスク氏はテスラ社の人員削減を発表し、JPモルガンのジェイミー・ダイモン氏は(大型か小型かは分からないものの)ハリケーンがやってくることを予想しています。
マスク氏の予想は例によって根拠がはっきりしないものですが、その他の経済人の悲観論の背景と確認すると、歴史的な金融緩和がもたらした経済の不均衡、高まるインフレ率、コロナ後の供給網の混乱、混乱に拍車をかけるウクライナ侵攻、といった具合です。なるほど確かに弱気材料が出揃っています。
私自身は歴史的な金融緩和が資産価格の上昇をもたらしたことは事実であり、その反動が何らかの形で資産価格や物価に現れてもおかしくないと考えています。金融緩和によってコロナ禍の影響を一時的にしのぐことができたわけで、その代償を支払うことは覚悟すべきでしょう。一方で供給網の混乱は一過性のものであり、ウクライナ侵攻の影響はいざとなればロシアに対して妥協することでその影響は回避可能だと思っています(その後、世界全体に地政学的なリスクが高まりそうですが…)。つまりコロナ禍以降の株式市場の上昇幅の一部は失われる可能性はあるものの、世界金融危機のような大惨事になる可能性は低いと思っています。大惨事になりそうであれば、その時は金融引き締めの鈍化等の手段によって経済を下支えすることでしょう。
これら大物経済人の予想がどのくらい当たるのか、当たった際の株価下落を私自身が捉えることができるのか(下がったところで追加投資できるのか)、今後注意していきます。
